2025年、第2次トランプ政権が発足し、アメリカの関税政策は一段と強化されました。この影響で、世界経済は大きな転換点を迎えています。関税の主な対象は、自動車や半導体などの工業製品ですが、一方で文化コンテンツ産業は「関税圏外」としての特性を活かし、新たな成長の可能性を切り拓こうとしています。 なかでもK-POP産業は、グローバルなファンダムとSNSを活用した戦略により、こうした政治経済の荒波を巧みに乗り越えようとしています。本講座では、K-POPという国際的な文化現象を手がかりに、エンターテインメント産業が直面する現実と可能性を多角的に読み解きます。関税政策が国際文化に与える影響、韓国政府の支援策、日本が参考にすべき戦略など、国際政治・経済・文化が交差する現在をともに考えてみませんか。（講師・記） 【カリキュラム】 第1回 関税の波を乗りこなすK-POP：トランプ政権の経済政策とエンタメ産業 ●トランプ政権の再来と関税政策の現状 ●韓国経済とK-POP産業 ●文化コンテンツが注目される理由 第2回 日本が学ぶべきK-POPの戦略：トランプ関税時代を生き残るために ●K-POPのグローバル戦略 ●日本の音楽・コンテンツ産業の現状と可能性 ●日本が参考にすべき新たな展開モデル ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 【広報画像】 ①トランプ関税により、各国の経済は大きな打撃を受けている（イメージ画像） ②トランプ大統領の再登場で、米国の関税政策は再び強化された（イメージ画像） ③米国の関税強化で、K-POP産業が注目されている（イメージ画像）
山本 浄邦：（やまもと・じょうほう）立命館大学講師、同志社大学嘱託講師、K-POP研究者。専門は、韓国研究・朝鮮近現代史・日韓交流史。1973年生まれ。1995年、大学時代の韓国旅行でK-POPに出会う。以降、K-POPを追い続けている。佛教大学大学院文学研究科東洋史学専攻博士後期課程修了。博士（文学）。2014年、韓国学中央研究院招聘研究員として渡韓。2年間の研究生活の後、高麗大学校亜細亜問題研究所招聘研究員、外務省専門調査員（在釜山日本国総領事館勤務）などを経て、2019年帰国。現在、立命館大学講師、同志社大学嘱託講師などを務める。著書に、『K-POP現代史: 韓国大衆音楽の誕生からBTSまで』（2023）ちくま新書、『明洞――街角の文化史』（2019）韓国学中央研究院出版部。編著に、『韓流・日流――東アジア文化交流の時代』（2014）勉誠出版。他、日本と韓国で執筆多数。
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